海外ママの考え

アメリカの幼稚園で 学んだこと

アメリカの幼稚園は 何歳から学ぶの?

州によって 違いますが K5と言って 年長にあたる年齢の9月から

1年間 公立の幼稚園に通えました。これまでは プリスクールに通います。

大体 13〜16万/ 月くらいかかります。

この額に のけぞるほど驚いたのですが、一般的な値段らしい。

公費で行ける K5に行かず プリスクールに通い続け、G1 (1年生)から

公立の小学校の通う方もいらっしゃいます。小学校は 星でランク付けを

されていますが それほど 星の差は ネットにでていません。

しかし 場所によっては 白人ばかり また 他もあり 様々で

学校選び つまり 住居選びは 重要です。

これは 現地の人に確認した方がいいですね。

アメリカの幼稚園で 何を学ぶのか

日本と違うなと感じたのは 「アメリカの歴史」を幼稚園から

色々な方法で学ぶことです。日本の幼稚園で学ぶと あまり聞かないと思います。

特に キング牧師 リンカーン こちらは 絵を描いたり

記念日に パーティーのようなものを開いたり 人種差別について 先生が

話したり それにまつわる簡単な本を読んで 学びます。

 

また 何しろ 自分の考えを持つことを 重要視されていたと思います。

音楽でも 美術でも どんな巨匠の作品でも あなたは どう思った?

まず 曲を聞く、ストップし この後の曲を 自分で考え その後聞く。

そして意見を出し合う。

「全然 よくない、なぜなら〜 だから」(反対意見でも OK!)

など 日本の音楽 芸術とは 少し違うように感じました。

体育は 楽しむことが 第一で、 クオリティーは 低いです。

体育でも 美術でも ガンガン今時の音楽が

先生のスマホから 流れていました〜・・・

 

あとは フォニックス。

PCも 簡単に 触らせてくれたり(丸を書いたり お花を書いたりするレベル)

読書も重要項目になっていて 内容も エコ 自然 動物 ストーリー 多岐にわたって

短いけれど 社会 理科の要素があるものを先生から 渡され

読んでいました。

具体的に 幼稚園で学んだこと

今でも 覚えている年長(K5)の時に 長女が 教わってきたこと。

「自分を傷つける人の近くにいてはいけない」

その時は こんなに小さな時から 自分を守る方法を 教えるんだなと

感動したのを 覚えています。

こう言う教えも 日本では もう少し 後に 道徳として習うのではないかと思います。

 

それから アートは 色んな事をやらせてもらえました。

 

 

一部紹介。

年長さんの作品なので画力はスルーしてください。

 

けずって 行ったアートは、写真では
よくわかりませんが キラキラ光り 見る角度によって
   色んな色に見えます。

技法だけでなく そういうことも 教わったようです。

  見る角度によって 見え方が違う

 

 

好きな色を選んぶと 向かい合った反対の色を使わないと
ならないんだよ、と 私に話してくれました。

 

反対なものを使うことで 素敵なものが出来上がる

 

「変な絵じゃないんだよ。横向きと前向きを一緒にして描いたの」と

説明してくれました。

私に 変な絵だと思われると思っていたようです。

巨匠の技法は 実際描いてみる

 

 

日本とアメリカの教育の気づいた違いを書いて見ました。

年齢もあるのかもしれませんが 本を楽しむ授業、
art、動物などに関する授業が多くあります。

日本だと もうちょっと お勉強色を混ぜたり

逆に 難しい事は抜きに 学ばせている気がしました。

このように 小さなことからの教育で 国民性も変わってくるのでは

ないかと思っています。

 

 

アメリカ合衆国の教育

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

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アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国の教育
Seal of the United States Department of Education.svg
アメリカ合衆国教育省
教育長官 ベッツィ・デヴォス
国の教育予算 (2007年)
予算額: 9720億ドル (公立、私立全て含む)[1]
詳細
主要言語: 英語
管轄: 連邦政府私立
識字率
男性: 99%[2]
女性: 99%[2]
入学者数
総計: 7660万人
プライマリー: 3790万人1
セカンダリー: 2610万人 (2006–2007年)
ポストセカンダリー: 1750万人2
卒業率
中等教育 85%
第3次教育 27%
1 幼稚園含む
2 大学院含む

アメリカ合衆国教育(アメリカがっしゅうこくのきょういく)では、公立学校私立学校が存在し、K-12レベルまでの公的教育は義務である。アメリカでは学区と呼ばれる地域ごとに教育制度学校制度が異なっている。とはいえ、10年間以上の初等教育中等教育、また高等教育における準学士学士修士博士という4段階(博士課程は、修士課程との一貫教育であることも多い)の学位制度などは、どの地域にも共通である。

アメリカの教育は、独自のプラグマティズム実学)の伝統を有するとともに、ヨーロッパに由来する教養主義的なエリート教育の伝統も保持し続けてきた。また、個人主義の社会文化を反映して、基本的に個人自主性を尊重する傾向があると言われる。決まりごとなどもすべての点において交渉の余地があり、入学選考時にも成績だけでなく様々な角度から吟味がなされる。研究において世界的に有名な総合大学も数多く、日本を含め世界中から多くの留学生を惹きつけている。特に大学院においては留学生が多く、過半数を留学生が占めることも珍しくはない。

特別支援教育をはじめとするオルタナティブ教育が盛んであり、公立校・私立校に加えてホームスクーリングも合法である。平均すればおおむね日本の高校1年生くらいまでの内容を大学入学までにやるというカリキュラムになっている(しかも日本でいう英語のような「外国語」に相当する科目は普通無い)が、成績優秀な学生の中には、積極的に高度なことを自分で学ぼうとする学生も多く、そういう学生の後押しをする体制が整えられており、一部の有名校の授業レベルは一般に非常に高い。同時に、教育の質が高ければ高いほど学費も高額である傾向があり、俗に一流と呼ばれる大学では、年間の学費が日本円にして300万円を越えるところも多い。しかし、大学院の自然科学系や工学系においては、ほとんどの学生が後述するTAやRAをすることにより、学費が全額免除になり、十分な生活費も支給されるのが一般的である。

教育の歴史[編集]

アメリカ最古の高等教育機関とされるハーバード・カレッジ(現在のハーバード大学)は、1636年に設立された。以後、東海岸には幾つかのリベラル・アーツ・カレッジが誕生した。その後は、開拓とともに西部にも数多くの学校が作られるようになっていく。初期の学校はほぼ全て私立大学であったが、イギリスからの独立後は州立大学が作られるようになっていった。

教育制度[編集]

段階 レベル 就学開始時年齢
就学前教育 Pre-kindergarten 3–5
義務教育
Elementary
school
幼稚園 5–6
1学年 6–7
2学年 7–8
3学年 8–9
4学年 9–10
5学年 10–11
Middle
school
6学年 11–12
Junior high
school
7学年 12–13
8学年 13–14
High
school
Freshman/9学年 14–15
Senior high
school
Sophomore/10学年 15–16
Junior/11学年 16–17
Senior/12学年 17–18
高等教育
College
(University)
Undergraduate
school
First year: "Freshman year" 18–19
Second year: "Sophomore year" 19–20
Third year: "Junior year" 20–21
Fourth year: "Senior year" 21–22
大学院
(with various degrees and curricular partitions thereof)
様々な年齢
継続教育
職業学校 様々な年齢
成人教育

戦後の日本がアメリカの教育制度を模倣したため、アメリカの学校制度と日本の学校制度には比較的似た部分が多く、日本人にも分かりやすい。ただし日本との大きな違いは、就学年齢・高校卒業資格などが州によって異なり、また各学区の権限が非常に大きく、学区によって始業日・終業日・休校日・年間授業時間、中学校や高等学校の進級学年の区切り、カリキュラムの内容、飛び級などの方針が異なる点である。

アメリカでの学年の数え方は、小学校1年から12年まで、中学・高校になっても1年から数えなおさず順に数える。教育課程に日本の幼稚園 kindergarten)の年長組に当たる1年間を含めるのが一般的であるため、通常は初等・中等教育を称してK-12(幼稚園から12年生まで)と呼ぶ。

義務教育が始まる年齢は、州によって5歳から7歳と開きがある上に、学年の区切り日 (cut off date)が日本のような全国一律(4月1日)ではなく、ミズーリ州8月1日からコネチカット州1月1日[3]まで5ヶ月もの開きがある。

義務教育の年限は地域によって異なるが50州のうち、16歳までが30州、17歳までが9州、18歳までが11州となっている[4]

K-12教育[編集]

米国の教育制度

就学前教育[編集]

初等教育が始まる以前の就学前教育には、プリスクール・ナーサリースクール(preschool, nursery school)などと呼ばれる教育機関がある[5]。-日本で言う幼稚園保育所に相当する。日本の年中組にあたる学年は、幼稚園(キンダー)に入る手前の学年ということでプリ・キンダー (Pre-Kinder)とも呼ばれる[5]。これらの就学前教育は3~5歳で始まり、1~2年間であることが多い。現在、プリ・キンダーには毎年約100万人が、幼稚園には約340万人の幼児が入園している[4]

一方チャイルド・デイケアは、新生児・乳児から子どもだけでの留守番が許されない小学校6年生までの年齢を対象した用語である。就学前年齢に限っていえば、デイケアは託児所であり、学校環境に準じる形で教育を施すプリスクールやナーサリースクールとは異なる。

初等教育[編集]

アメリカの初等教育は、原則として6歳から小学校elementary school)において始まる[5]。しかし、大部分の地域に小学校付属の幼稚園(半日または全日)があり、私立幼稚園も多い。とくに小学校併設の幼稚園の教育内容は「小学0年生」というべきものである。

毎年約370万人の児童が小学1年に入学している[4]。アメリカの小学校教育の初めの1~2年ぐらいまでを児童期教育(early childhood education)と呼ぶことがある。

初等教育は、幼稚園が義務教育で小学校が6年まで設置されている学区は7年間、幼稚園が義務でなく6年生から中学に進む学区では5年間、飛び級が許される場合は更に短くなる。9年生から高等学校に進む学区では、中学2年(8年生)までを初等教育とする場合もある。

中等教育[編集]

前期中等教育機関は下級高等学校(junior high school)、あるいは中学校(middle school)と呼ばれる[5]

後期中等教育機関は、高等学校(high school)と呼ばれ、原則として単位制である点は日本と同様だが、日本の高校よりもさらに選択できる科目の幅が広いことが多い。ただし、そのカリキュラムは平均して日本の中学校から高校1年生程度までの内容となっており、特に数学には重点を置いていない場合が多い。一部の有名進学校は非常に高度な内容も扱うが、学費も一般には非常に高額である。

後期中等教育機関は大まかに次の4種類に分かれる。

高校を卒業すると高校卒業資格(the High School Diploma)が授与される[5]

州が指定する義務教育完了年齢を過ぎれば中退してもかまわないが、18歳までの義務教育を10.6%が完了できない。中等教育に在籍中の全生徒の7%程度は中等教育課程を修了できないため、高校を卒業しないまま退学した者が後になってから勉強をし直すことで得られるGED資格(General Educational Development Certificate)も用意されている。これは、日本における高等学校卒業程度認定試験(高認、かつての大検)にあたるものに近い。毎年280万人が卒業資格を、50万人がGEDを得ている[4]

出典 Wikipedia

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海外ママ NAO

海外ママ NAOです。海外ママ専門家 子供3人の英語教育に奮闘している海外ママ。 主人のアメリカ駐在をきっかけに子供に海外への道を 選択させる変化球を与えることに気がつく。 日本での英語教育をいかに効率的にするかの試行錯誤をして10年以上経過。 お子様の英語教育とお母さんのあり方についてのプランニングと プロデュースをしています。

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