２月１日 入試と英語
都内で 中学受験、始まりました。
子どもの受験をやっていないときは 「御三家」を 簡単に口にしていましたが
一緒に過ごしますと その 重みが 実感します。
長女は 社会が大の苦手で 社会の家庭教師の先生を ６年の夏ごろから
お願いし、見てもらいました。
社会なんて、暗記するだけでしょ、と いう中 どう 膨大な量を暗記するか？
どう記述に持っていけばいいのか、、、わかりませんでした。
そして 他の子どもたちは 難なくこなせいるように感じていました。。。
途方にくれて お願いした先生に 過去問をお願いし、指導していただきました。
受講最後の日に「希望して 本当に受けれる子は 一握りですよ」と言われ
２月１日まで 走ったこと自体、すごいことだと 改めて思いました。
２月１日 入試と英語
さて、小５年の夏から ２月１日まで 皆さん、全力で 過ごしていると思います。
「全力でないよ」と いう方も 全力を出せない戦い方・・・
それは、それで ストレスは 同様にかかっていると思います。
その時 どちらにしても 英語は 捨てられます。（英語を受験に使わない限り）
当時 私の考えも同じでした。しかし 主人の考えもあり
結局 ６年になるまで（５年が終わる時まで） 続けました。
試験になると ケンブリッジなど １日がかりです。
塾のテストにも ぶつかり 英語を選択していました。
英語の授業は 塾のない日に しかし もどかしい気持ちで過ごしていました。
娘は 英語を好きだったこともあり 息抜きのようでした。
中学受験の先も あるのが わかっているようで わかっていない。
それは 英語でなくても バレエや スポーツ 音楽系
同様だと思います。止めるのもありです。
２月１日 入試と英語
英語は 中学になっても 高校になっても 使います。
継続 これしかないと思います。
それまでに ドラマや 読書を楽しめるようにしておかなければ なりません。
いまだに ２月１日に 胸が熱くなります。
中学受験（ちゅうがくじゅけん）とは、中学校の入学試験を受験することである。特にこの試験を中学入試（ちゅうがくにゅうし）という。
日本においては、中学校とは、戦前は優秀な男子のみが進学する道であった。戦後の新制中学校は義務教育となり、入試を課す中学校を受験することで、選抜試験に合格するための準備が必要となる点で、戦前とは位置付けが異なる。
1998年（平成10年）6月の学校教育法改正により、中等教育学校の設置が認められ、中高一貫教育校の併設型・連携型が認められ[1]、小学校を卒業見込みの者が受験できる入試は広がってきている。
本記事では狭義の中学校のみならず、広く前期中等教育の学校（中学校、中等教育学校前期課程、特別支援学校中学部など）の入試の受験について取り上げ、特に断らない限り「中学校（等）」「前期中等教育（の学校）」という表記は前掲の全てを含む。同様に「私立中学（等）」という表記は選抜制でない公立中学以外の全てを含む。目次
1 概要
2 出願資格
2.1 年齢
2.2 性別
2.3 学区
2.4 完全小中一貫校
2.5 学校側の指針への理解
3 中学受験の現状
3.1 地域ごとの中受率
4 御三家
4.1 戦前
4.2 戦後
5 合格への準備
5.1 入試の偏差値
5.2 合格可能性の見定め
6 中学受験の利点と問題点
6.1 利点
6.1.1 学習課程
6.1.2 クラブ活動
6.1.3 進路
6.2 問題点
6.2.1 入学前
6.2.2 入学後
7 入試日程
7.1 受験日
7.2 合格発表
7.3 入学手続
8 出題範囲と内容
8.1 国語
8.2 算数
8.3 理科
8.4 社会
8.5 英語
8.6 科目・配点
8.7 学力以外の要素
8.7.1 実技試験
8.7.2 面接
8.7.3 志願理由
8.7.4 抽選
8.7.5 報告書、通知表のコピー
9 脚注
10 関連項目
概要[編集]
中学受験の歴史は、近代教育制度である学制を導入した明治以降に始まる。明治末期の小学校の就学率は98%[2]であるが、当時の義務教育は小学校までであり、官立の上級学校に進学できるのは富国強兵を支えうる優秀な男子のみで、少数であった。
大正に入ると、第一次世界大戦による国内好況で、富裕層の多くいる都市部で、中学への進学希望者が増加していく[3]。
この頃に創立された公立校や私立校は多くあるが、進学希望者が増えても定員は急に増えるわけではないため、競争は鮮烈を極めた。先述の通り、義務教育は小学校までなので、浪人生がいた。1919年の中学合格者は、現役よりも浪人の方が多かったという[2]。家庭教師をつけ、睡眠時間を削りながら一日のほとんどを勉強に費やす児童も少なくなかったという[2]。
1927年と1939年、文部省（当時）は、中学入試における学科試験を禁止し、代わりに小学校からの報告書、人物考査、身体検査によって選抜を行うよう通達、指示している[4]。
戦時中は、物資や人手が不足し、筆記受験は行われず面接や作文のみで合否を判断する場合もあったという。
戦前から戦後にかけて、旧制中学校のうち公立は多くは共学の新制高等学校となり、私学は、男子校・女子校の男女別学の形態を現在に至るまで継承した学校が多い。ミッションスクールの多くもその一例である。都市部の特に港町にミッション系女子校が多いのはそのためである。2020年3月現在、東京の私立女子中学校の9割近くは、戦前に創立されている。
戦後、富裕層の多い東京、神奈川、阪神間と京都では戦前とは比にならない中学受験ブームとなり[5]、後述する御三家の他、学費の安い国立大学附属中、早慶や関関同立の附属中が難関校となる。
全国の公立高校入試で総合選抜や学校群制度が敷かれ、実力があっても第一志望の公立高校には必ずしも入れないことに失望した受験生・家庭は、私学を目指した。これが現在の中学受験の基となる。
難関国立大学への合格実績における国私立中高一貫校の台頭と、中学受験の受験者数の増加および難化は強い正の相関があるといえる。
1998年（平成10年）6月、学校教育法が改正され、中等教育学校の設置、中高一貫教育校の併設型・連携型が認められるようになる[1]。これにより、国公私立問わず、中学・高校課程を制度上弾力的に取り扱うことができるようになり、公立高校の制度上の中高一貫化が始まり出した。
また、21世紀に入り、都立高校の学区撤廃が石原慎太郎都知事（当時）により実現する。この動きが全国に広がり、私立中と公立中高一貫中で公立を選択する動きが始まってきた。
私立中高一貫校では、21世紀以降、九州、関西の順に男子校の共学化が見られる。また、特に首都圏で、女子校の共学化が2010年代後半以降でも見られる。
中学受験といえば、特に都市部では、一部の小学生が国私立中学を目指すというパターンは変わってきている。
出願資格[編集]
年齢[編集]
日本において、義務教育課程である中学校またはそれに相当する学校（中学校、中等教育学校前期課程、特別支援学校中学部など）に入学するには、通例、初等教育の課程（小学校、義務教育学校、特別支援学校小学部など）を修了する必要がある。したがって、日本では学齢により、初等教育課程を修了し、前期中等教育課程に入学する者は満12歳以上である。
法制度上は、12歳を越える年齢の者や既卒者の入学が禁止されているわけではない。しかしながら、実際には、年齢に上限を設けたり、過年度卒業生の入学を認めていない場合がほとんどである。
ただし、帰国子女の場合は日本国外の学校制度に各国間で違い（年度のずれなど）があることから、日本国内からの受験生とは異なり、ある程度年齢に幅を持たせて募集している場合もある。
以上は、中学校の昼間課程に対してであるが、中学校の夜間課程・中学校の通信教育においては、逆に生徒のほとんどが学齢超過者である（詳しくは「過年度生」を参照）。
性別[編集]
1947年（昭和22年）の教育基本法で推奨されてきた男女共学は、その使命は十分に果たされたとして、2006年（平成18年）の法改正で削除されることとなった。現在、国立と私立のそれぞれ中学校で男女別学の学校が存在する。
国立で男女別学の中学校は、男子校の筑波大学附属駒場中学校のみである。（お茶の水女子大学附属中学校、奈良女子大学附属中等教育学校は共学）
全国の私立中学校で、男女別学の学校は、戦前から続く学校が多い。ミッションスクールの特に女子校もその一例である。これは、学制改革で公立の旧制中学校の多くは共学になった（ただし、埼玉県、群馬県、栃木県は男女別学を受け継いでいる）のに対し、私学は、5年制である旧制中学校を6年制である中高一貫校にし、形態を継承したからである。ただし、#概要に記した通り、21世紀に入って、西日本では私立男子進学校の共学化が見られ、女子校の共学化は全国で見られる。
学区[編集]
学校側が体力や時間の負担を考え、遠距離通学（例えば新幹線通学）や下宿を認めず、学区を設けたり、通学時間を制限している場合がある。国立中学校には多い。中高一貫校においては、高校生なら下宿や遠距離通学を認めるが、中学は不可の場合が多い。
完全小中一貫校[編集]
完全小中一貫校へは、当然入学できない。そのような例は多くないが、例えば、田園調布雙葉中学校、聖心女子学院中等科は完全小中一貫校である。また、義務教育学校の場合も、第7学年時への編入を認めていない場合が多い。
学校側の指針への理解[編集]
加えて、学校側の指針への理解を求められる場合がある。例えば、国立大学教育学部附属中学の場合、教員・学生への教育研究協力への使命、私学ではキリスト教、仏教などの宗教教育への理解である。
また、学校の広告への協力、併設の高校に内部進学すること（特に、中等教育学校、中高一貫教育校）、大学進学希望を前提とすることなども挙げられる。
中学受験の現状[編集]
中学受験が盛んな地域は、首都圏、京阪神をはじめとする都市部である。
国立中学は、東京と大阪以外は各都道府県に分散している。対して私立中学は、2014年（平成26年）度時点で日本に777校あるうち、首都圏では東京都188校、神奈川県64校、埼玉県29校、千葉県24校と1都3県で305校と全体の39%を占める。京阪神では大阪府66校、兵庫県42校、京都府26校と2府1県で134校に上り、全体の17%を占めている[6]。
そのため、中学受験に対する情報量には地域によって差がある。都市部では小学生の半数以上が中学受験する地域もあれば、30人クラスで1～2人の地域もある。また郊外では皆無といえる。地域によっては小学生の大部分が国私立中へ進学するため、地域の公立中学が大幅な定員割れを起こす地域もある。
中学校は義務教育であり、小学校では、一部の私立小を除き、中学受験を前提にしていないカリキュラムが組まれる。そのため、一般には、塾や個別指導なしに有力な中学校に合格するのは無理といわれており、進学後の学費だけでなく塾や個別指導の学費も必要である。
したがって、中学受験は、教育の機会均等を奪っているのではという指摘もある。
質の高い小学生が中学受験で他地域の中学へ流れ、無試験である地域の公立中学校の質の低下を見たときに、いっそう中学受験が過熱するのではという指摘もある。
21世紀に入り、全国の一部の公立高校で附属中学を設置したり、中等教育学校に改組する学校も出てきた。公立中は機会均等のために、選抜制の学校でも学力検査を行わない建前になっており、入試に当たるものは実際には「受検」「適性検査」、作文、面接などとしている。出題形式は知識の暗記を積み重ねたものでなく、科目横断型、記述式が特徴で、国私立中の入試とは大きく形式が異なる。一見機会均等に見えるが、難関私立中学に合格する程度の学力が必要との指摘もある。入試倍率が10倍を超える公立中高一貫校もある。
公立中高一貫校の数は、地方自治体の取り組みや方針によって差がある。
地域ごとの中受率[編集]
首都圏・関西圏をはじめとする都市部の中でも、地域によって中受率に差がある。首都圏でも、郊外、下町では少ない。文京区44.9%に対し足立区13.0%と大きな差がある。対して、都心・山の手では、付属小学校からの内部進学も多い。
西日本の一部では首都圏・京阪神並みに中学受験が盛んである。例えば高知県は20.4%である。
東北・北陸では中学受験をできる学校が少なく、必然的に中受率も低くなる。
全国平均は8%であるが、東京都は25.3%、東京近郊の千葉県6.3%、埼玉県5.0%である。山形県は1.4%で圧倒的な格差がある。
御三家[編集]
日本では、近代教育制度を導入した明治以来、国立の最難関旧制高校、新制大学への合格実績が高い学校のうち、上位3校を「御三家」と称してきた
出典 中学受験wiki
